キャッシュフロー倍率（PCFR）

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現金の流れ（キャッシュフロー）を重視した見方で、設備投資に積極的な企業に不利なPERを補足する役割があります。PERと同じく、倍率が高ければ割高、低ければ割安と判断できます。

1株当たりのキャッシュフローは「（税引き後利益+減価償却費）÷発行済み株数」で計算して求めておきます。

工場などの施設や設備、営業や配送用の自動車、パソコンやオフィスの机、ロッカーなどは、使っているうちに消耗し一定の時間が経つと使えなくなってしまいます。そのために、帳簿には使用して価値が減ったとして「減価償却費」として経費を計上していきます。

例えば、耐用年数が5年のパソコンを買った場合、その購入し金額を5年に分割し、減価償却費として帳簿に計上していきます。しかし、パソコンを買った時点で代金の支払は済んでいるので、帳簿上は経費として減価償却費を計上していても、実質上お金は企業に残っていることになります。

この例のように、PERだけでは分からない現金の流れの実体が帳簿と食い違っていることに着目したのが「キャッシュフロー倍率（PCFR）」ということになります。

企業が積極的に設備投資を行い自社をさらに発展させようと行動すると、減価償却費がかさみます。結果として、利益が減ったことによりPERの倍率は高くなり「割高」と判断されてしまいます。

一方PCFRは、設備投資を行って利益は減りますが、減価償却費も増えるのでPCFR倍率は変わりません。

これからも分かるように、PERだけを見ていたのでは分からない「企業の姿勢」をPCFR指数を通して読み取ることができます。

PCFRは、PERと同じく同業の他社との比較に使われるのが一般的です。それは、業種によって設備投資の規模や金額も違いますので、異業種で比較してもあまり意味を持たないからです。